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為替要因

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貿易取引では、以下のようにドル建てで取引される貴金属価格にとって、ドル相場の上昇、あるいはドル高見通しはドル建価格での弱材料となるが、逆に他国通貨建価格表示での強材料となる。

(1)米国及び消費国への影響
ドル高によってドル建て資産(米国の国債、株式、不動産など)の価値が増大するため、これらを購入しようという動きが助長され、投資資金が貴金属市場から流出する。欧州など貴金属の消費国ではドル高によってユーロ建て貴金属価格が上昇するため、貴金属を売却してドル資産を買う要因となる。

(2)生産国への影響
米国以外の貴金属を生産する諸国において、ドル高、生産国通貨安により生産国通貨建ての貴金属価格が上昇することで、売却価格がより高くなるため、長期的には生産量および輸出量が増大する。また、短期的にも売却による利ザヤが拡大するため、生産国からのフォワード・セールなどが増え、貴金属価格を圧迫する。例えば、金1トロイオンスの金価格が275米ドル、為替レートが1豪ドル =0.5米ドルの場合、豪ドル建て金価格は550豪ドルとなる。しかし、為替レートが米ドル高/豪ドル安となり1豪ドル=0.4米ドルになると、豪ドル建て金価格は687.5豪ドルとなる。米ドル建て金価格は同じだが、ドル高による豪ドル建て金価格の上昇で、オーストラリアの鉱山会社はより高い価格で金を売却できる。また、豪ドルが今後、上昇する可能性が高い場合、0.4米ドルのときにフォワード・セールを出しておけば、0.5米ドルに上昇した場合、137.5豪ドルの利鞘がとれる。

(3)米国インフレとの関係
ドルが上昇すると、米国の輸入コストが低下する結果、米国内の輸入物価が低下し、物価の上昇圧力(インフレ圧力)を抑える効果がある。これによって米国内のインフレが沈静化・抑制されるとともに、インフレ懸念を後退させるため、インフレ・へッジとしての貴金属投資の魅力が減退する。



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テーマ : 商品先物取引 - ジャンル : 株式・投資・マネー

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