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石油製品の価格変動要因

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原油市況
 輸入品を除けば、石油製品は全て原油を精製して生産されることから、原油市況の影響を大きく受けている。
 特に、日本の石油会社(元売・精製会社)における石油製品のコスト水準(採算価格)を推測する場合、原油価格の変動は極めて重要になる。石油会社は、このコスト水準などをベースに仕切価格を決定しているからである。
 世界の石油価格の先行指標となっているWTI 原油価格は、石油相場の方向性を占う上で重要な要因であるが、日本に輸入される原油の約9 割が中東産原油であることからWTI 原油ではなく、東京工業品取引所中東産原油先物価格やプラッツが発表するドバイ原油価格(現物)を注視することが重要になる。
シンガポール製品市況
 国内で石油製品の不足が予想されると、海外から不足分を輸入することになる。製品の輸入価格はプラッツが発表するシンガポール価格をベースに値決めされるので、国内の業転(スポット)市況と、シンガポールの製品市況を注視する必要がある。
国内需給
 現物取引における参考価格としては、東京工業品取引所の先物価格やRIM 価格、原油のCIF 価格が値決めのベースとなり、製油所の稼働や需要動向等を織り込みながら価格が形成されている。
他の石油製品との得率調整
 石油製品の精製工程における中間三品(中間留分の三品)とは、灯油、軽油、A 重油を指すが、これらの中間三品は、(a)原油のブレンド比率の変更、(b)蒸留温度の変更、(c)ハイドロクラッカーなどの二次装置にかけることによってある程度の得率調整が可能になっている。また(d)中間留分同士をブレンドすることにより、生産量を調整することも行われている。
 2003年には原子力発電の停止に伴うC 重油の特需が発生したが、その際にはC 重油の輸入や、軽油、灯油の生産量を減らしてC 重油の生産量を増やすなどの対応がとられた。また、2007年には新潟県中越沖地震の影響により、東京電力の柏崎刈羽原子力発電所が停止し、火力発電用重油の需要増につながった。なお、C 重油を大量生産するには、常圧蒸留装置などにおいてガソリン、ナフサが連産されるため、ガソリンが余剰気味になることもある。このように、石油製品の生産は、電力業界の動向にも大きく影響を受けることもある。

代表的な原油における得率(サウジアラビア産原油の製品得率の例)
代表的な原油における得率(サウジアラビア産原油の製品得率の例)

蒸留温度の変更による得率調整(原油蒸留装置における沸点範囲による得率調整の例)

二次装置による得率調整(分解装置による得率調整の例)
二次装置による得率調整(分解装置による得率調整の例)

中間留分同士のブレンドによる生産調整
中間留分同士のブレンドによる生産調整



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テーマ : 商品先物取引 - ジャンル : 株式・投資・マネー

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