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原油の価格変動要因

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原油はコモディティの中でも、高い価格変動率を有する大型国際商品として、世界経済、金融の中 で重要な位置を占めている。最近では、欧米を先頭に追加インフラ投資をしないなど、徹底した企業 合理化が進展し、極力設備投資を絞り、余剰在庫を持たない経営スタイルが主流となり、民間の在庫 キャパシティの余力が減少している。このことから、原油価格のボラティリティ(変動率)が一段と 高くなったと指摘されている。

 原油価格の変動要因は、直接的な相場要因と間接的な相場要因とに大別できる。これらの原油価格 の変動要因は、原油が国際市況商品の代表といわれるように、世界全体のスケールで注視する必要が あるとともに、一産油国や一消費国における特定地域の局部的な材料であっても、ときにはそれが世 界全体に波及する事象であることを内包している場合もある。従って、原油価格の変動要因は、基本的にはグローバルなスケールにあるが、マクロ的需給から局地的政変まで多種多様で、変化に富んでいるのが特徴である。

 この他石油全体に共通の性格として、「遅効性(価格シグナルに対する供給側の反応の遅れ)」が挙 げられる。日本の石油会社の生産計画のタイムスパンについてみると、まず、計画を策定し、その計 画に従ってターム契約原油の油種・数量を決めるとともに、必要であれば原油のスポット購入を実施 し、ノミネーション(船積みスケジュール調整)を行った上で翌月船積みとなる。日本の場合、中東 地域からの原油タンカーによる輸送は約20日間かかり、さらに製品を精製して出荷するまでに1 ~ 2週間かかるので、計画策定から製品出荷までには約3ヶ月を要する。このことから、日本の石油会社の生産計画は3ヶ月前に行われることが多い。このため、例えば、製品価格が高騰し製品の生産を 増加させようとしても、日本の場合、中東産原油の油種、積数量を積月の2ヶ月前に確定(揚月の3ヶ月前)しなければならないため、足元の製品価格に基づいた原油の調達(生産量の増減)は難しく、 原油価格の変化に応じて製品の仕切価格(卸売価格)を決める方針を採っている石油会社もある。ま た長期でみても、原油価格が高騰し、これに対応すべく生産を高めようとしても、既存油田で増産で きる量にも限界がある。新しい油田の開発は10年単位の年数が必要になる。さらに、最大の供給者 であるOPEC にとり、価格高騰は収入増につながるため、供給を増加させるというインセンティブ が働きにくい傾向がある。

直接的な相場要因
 直接的な相場要因では、石油需給、石油政策、中東情勢の緊迫化といった地政学的リスク要因などがある。特に、石油需給にあっては、原油・製品の需給の数字だけでなく、相互の価格関係に注目する必要がある。その事象の大きさにもよるが、原油の需給や価格が主導で製品価格に影響を与える場合と、逆に製品の需給や価格が主導で原油価格に影響を与える場合がある。製品需給が原油価格を決定することから後者をネットバック現象とよぶ。
 また、世界全体の需給、域内需給、国別ローカル需給の関係における物流と市場間の裁定機能にも常に注視する必要がある。
 世界各国の石油政策は様々であり、時の政権が行う政治によって変化することもある。かつて石油は戦略物資といわれ、今は市況商品としてコモディティ化したといわれている。しかし、1999年以降の原油市場は、過去に例がないほどのOPEC の結束により協調減産が実施され、OPEC の価格支配に対する復権が芽生え、石油は政治銘柄としての名残りが消えていない。現在は、産油国側の代表機関であるOPEC 加盟国や非OPEC 産油国と、消費国側の代表機関である国際エネルギー機関(IEA)との綱引きが原油相場に大きな影響を与えており、それぞれの側のキャスティングボートの役を果たしているのがサウジアラビアと米国だといわれている。

間接的な相場要因
 間接的な相場要因では、中長期的なエネルギー全体の需給構造の変化といった、他の一次エネルギー との競合や地球環境問題などがある。
 また、外部的な要因では、採算価格算出のベースともなるドル、ユーロ、円の為替相場動向や、原油との接点の大きさから金融動向、経済動向なども相互に影響を与える関係にある。さらに、原油産油国の多くは、中東諸国、アフリカ、南米などであり、これらの地域は歴史的に永年、政治・宗教・民族問題を孕んでおり原油の生産もこれらの影響を受けている。

市場間価格差とインターコモディティ・スプレッド
 世界三大石油市場間では、油種間価格差が様々な要因で拡大・縮小を繰り返しており、この価格差をどう占うかということが、原油市場参加者の注目する点である。現在、世界経済のグローバル化の進展、金融などの規制緩和によって、石油トレーダーや機関投資家を中心に市場間の価格格差が拡大するか縮小するかを思惑とする「インターコモディティ・スプレッド」取引が三大石油市場間で行われている。
 石油トレーダーが着目する東京工業品取引所の中東産原油先物に関する取引のポイントとしては、 WTI 原油とブレント原油の絶対値価格、ブレント原油とドバイ原油との価格差、ドバイ原油とオマーン原油の価格差、為替がある。さらに、ドバイ原油については現物マーケットの他に、スワップ・マーケット(固定価格と変動価格の交換取引)にも着目している。これらの価格差と各原油との絶対値価格の関係を分析して、各原油市場で取引を行っている。
 また、石油トレーダーは、上記の原油間の水平的なスプレッド取引の他、原油と石油製品間の垂直的なスプレッドである「クラック・スプレッド」も行っている。この取引は、原油及び石油製品市場におけるインターマンス・スプレッド(コンタンゴ(順鞘)、又はバックワーデション(逆鞘))に注目し、その原油価格と石油製品価格との関係を分析して行うもので、各石油市場で取引されている。


※一次エネルギー
原油、石炭、天然ガス、水力など自然から直接得られるエネルギーを指す。一次エネルギーを転換して得られるエネルギーを二次エネルギーという。
※クラック・スプレッド
原油と石油製品市場で同時に反対のポジションをもつスプレッド取引。石油会社が利益を確定する為に行うヘッジ取引の一種。



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テーマ : 商品先物取引 - ジャンル : 株式・投資・マネー

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