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価格形成メカニズム

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仕向地制約
 中東産原油の多くは同じ油田から産出された同じ原油であっても米国向け、欧州向け、アジア向けにより、価格が異なる。この価格差を維持するために中東産原油の多くは仕向地変更の制約や転売禁止の条件を付して産油国から売り出されている。
 このため、仕向地の制約がなく自由な取引が可能であるドバイ原油は絶対値による価格が形成され、マーカー原油として定着している。

スポット価格方式と産油国通知方式
 アジア市場での中東産原油の価格決定方式は各産油国によって異なるが、大別するとスポット価格(フォーミュラ)方式と産油国通知方式に分けられる。
 まず、スポット価格方式はプラッツが発表するドバイ原油やオマーン原油のスポット価格を、船積み前に産油国が決めた価格算定式(フォーミュラ)に代入して公式販売価格(OSP)が決められる方式である(表3「主要産油国における原油油種別の価格フォーミュラの現況」参照)。また、この価格算定式は油種の性状の違いによる調整額(性状プレミアム)が反映されており、この調整額(性状プレミアム)はディファレンシャルともよばれており、毎月見直される。この方式を採用している産油国はサウジアラビア、クウェートなどが挙げられ、指標油種は異なるが、インドネシア、中国も同様の方式を用いている。
フォーミュラ ① :(ドバイ原油の月間平均価格+オマーン原油の月間平均価格)/2 ±性状プレミアム
フォーミュラ ② :(ドバイ原油の月間平均価格)±性状プレミアム
 次に、産油国通知方式は、ドバイ原油などのスポット価格を参考として、産油国が船積み月の翌月初めにOSP を一方的に輸入国側に事後通知する方式で、UAE(ドバイ原油を除く)、カタール、マレーシアなどで採用されている。
 いずれの方式も、ドバイ原油などのスポット価格を基準に、船積み月の翌月初めに価格が決定される。したがって、アジア市場が輸入する中東産原油は売買契約の段階では価格が未定で、船積み後にならないと価格が決まらない価格後決め方式となっている。

東京工業品取引所と中東産原油の価格
 日本に輸入される中東産原油の多くは事前に輸入契約数量を産油国との間で取り決め、後に価格を決定するDD 原油の形態を採っている。このDD 原油などの中東産原油の価格指標となっているのが東京工業品取引所の中東産原油先物市場で形成される価格である。
 中東産原油の最大の輸出国であるサウジアラビアの場合、価格決定の基準となる価格の計算式を定め(プラッツがアセスメントするドバイ原油とオマーン原油の月間平均価格の平均)、その基準価格に、船積の約1カ月前に、事前に消費国に通知した各油種の性状プレミアムを加減し、DD 原油の価格が決まる仕組みとなっている。このアジア向中東産原油の基準となっているプラッツの原油価格は東京工業品取引所原油先物における最終決済価格にも採用されており、また、プラッツがアセスメントの対象としているプラッツ・ウィンドウにおけるプレイヤーがその取引の参考価格として、あるいはそのリスクヘッジの場として東京工業品取引所を活発に利用していることから、アジア向中東産原油の価格形成において、東京工業品取引所は大きな影響力を持つようになってきている。

表4 東京工業品取引所決済価格(2009年)
表4 東京工業品取引所決済価格(2009年)

表5 4月積みアジア向けサウジアラビア産DD 原油価格(2009年)
表5 4月積みアジア向けサウジアラビア産DD 原油価格(2009年)



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テーマ : 商品先物取引 - ジャンル : 株式・投資・マネー

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