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株式市場

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株式市場は、景気動向の重要な先行指標と見なされている。従って、株価の上昇は先行きの景気拡大を暗示すると受け止められ、個人の可処分所得の増大や工業用需要の拡大、さらにはインフレ上昇懸念をも高めるため、貴金属相場の上昇要因と考えることができる。

しかし、近年では株式市場のみならず、金融・通貨市場や、現物や先物の商品市場がマネーゲームの場としての性格を強め、必ずしもこうした仮説通りにはならないこともある。つまり、投資資金がより有利な投資対象を求めてめまぐるしく動き、株価が上昇すると思えば、株式市場に資金が流入し、貴金属が有利と思えば、これらの資金が貴金属市場に流れ込んでいくといった事態がしばしば起こるようになった。そのため、株価の上昇は投資資金の株式市場への流入を意味するため、貴金属にとって圧迫要因、逆に株価の下落は投資資金の株式市場からの流出を意味するため、貴金属の支援要因になるケースが増えている。また、株式市場への警戒心理が強まった場合、リスク・へッジとして貴金属が買われ、あるいは貴金属のポートフォリオ比率が高められるといったような事態が起こることもある。

例えば、2007年半ば以降、深刻化した米国のサブプライム・ローン問題に端を発する株価下落、信用不安が一時的に金にも波及した。しかし、その後、株式やドルから引き揚げられた投資資金が代替投資先として金をはじめとするコモディティに流入し、ポートフォリオの再構築が進んだ。また、サブプライム・ローン問題がドル安につながったことも金をポートフォリオに組み込む動きにつながったと考えられる。



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金利動向

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金利動向は、基本的にその国の経済情勢と密接に関係している。
金利動向を考える場合には期待インフレ(物価上昇)があることから、実質金利と名目金利(市場金利)を区別して考える必要がある。
実質金利とは名目金利から期待インフレ率を引いたものである。


 実質金利= 名目金利-期待インフレ率


例えば、景気後退によって金融緩和が実施されて名目金利が低下すると、預貯金などよりも貴金属の魅力が高まる。また景気過熱や労働市場の逼迫、原油価格の上昇などによって物価上昇率の上昇が予想される(インフレ懸念が強まる)と、貴金属の値上がりが見込まれて投資資金が貴金属に向かうことになる。

名目金利は、債券相場の利回りを目安にするため、インフレ率が一定の場合、債券相場の上昇(利回り低下)は貴金属相場の強材料、債券相場の下落(利回り上昇)は貴金属相場の弱材料と言える。

ただし投資家にとって貴金属よりも債券が魅力的な投資先と見られる場合、貴金属が売られて債券が買われるという可能性もあり、債券相場と貴金属相場の関係を見る場合は、資金の流れを考える必要がある。



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為替要因

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貿易取引では、以下のようにドル建てで取引される貴金属価格にとって、ドル相場の上昇、あるいはドル高見通しはドル建価格での弱材料となるが、逆に他国通貨建価格表示での強材料となる。

(1)米国及び消費国への影響
ドル高によってドル建て資産(米国の国債、株式、不動産など)の価値が増大するため、これらを購入しようという動きが助長され、投資資金が貴金属市場から流出する。欧州など貴金属の消費国ではドル高によってユーロ建て貴金属価格が上昇するため、貴金属を売却してドル資産を買う要因となる。

(2)生産国への影響
米国以外の貴金属を生産する諸国において、ドル高、生産国通貨安により生産国通貨建ての貴金属価格が上昇することで、売却価格がより高くなるため、長期的には生産量および輸出量が増大する。また、短期的にも売却による利ザヤが拡大するため、生産国からのフォワード・セールなどが増え、貴金属価格を圧迫する。例えば、金1トロイオンスの金価格が275米ドル、為替レートが1豪ドル =0.5米ドルの場合、豪ドル建て金価格は550豪ドルとなる。しかし、為替レートが米ドル高/豪ドル安となり1豪ドル=0.4米ドルになると、豪ドル建て金価格は687.5豪ドルとなる。米ドル建て金価格は同じだが、ドル高による豪ドル建て金価格の上昇で、オーストラリアの鉱山会社はより高い価格で金を売却できる。また、豪ドルが今後、上昇する可能性が高い場合、0.4米ドルのときにフォワード・セールを出しておけば、0.5米ドルに上昇した場合、137.5豪ドルの利鞘がとれる。

(3)米国インフレとの関係
ドルが上昇すると、米国の輸入コストが低下する結果、米国内の輸入物価が低下し、物価の上昇圧力(インフレ圧力)を抑える効果がある。これによって米国内のインフレが沈静化・抑制されるとともに、インフレ懸念を後退させるため、インフレ・へッジとしての貴金属投資の魅力が減退する。



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景気・インフレ動向

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一国の景気動向は、その国における生産、消費活動および投資活動(設備投資、住宅投資、在庫投資)などの拡大・縮小によって判断される。当然、各国政策当局の目指すところは、インフレーショ ンを誘発しない範囲内で生産・消費・投資などの経済活動の持続的な拡大を可能にし、雇用と所得の 増大を実現し、福祉の充実を図ることにある。 こうした各国、あるいは世界の景気動向と貴金属価格との関係は、大別すると次の三つにまとめることができる。
(1)工業用需要
景気の拡大は、貴金属の工業用需要を増大させ、貴金属価格の強材料となる。つまり、景気の拡大によって、エレクトロニクス産業や自動車産業、その他の工業用需要先の生産活動が活発化し、さらには設備投資が進むことで、工業用需要部門での消費が増大する。逆に、景気が縮小・後退すると、こうした部門の生産活動が落ち込み、需要が減退し、貴金属価格の弱材料となる。

(2)個人の可処分所得
景気の拡大によって個人の可処分所得が増加すれば、宝飾品や投資用需要を押し上げ、貴金属価格の強材料となる。特に中国やインドでは金の嗜好性が高く、これらの国における可処分所得の増加は金消費の拡大につながる。WGCによれば、2007年の中国国内の金消費は302トンに達し、インドに次ぐ世界第2位の金消費国となった。一方、2007年に774トンの金を消費したインドの一人あたり金消費量は17グラムであり、米国の約半分、中東諸国の約3分の1にとどまっているため、今後の経済発展によって、ますます金消費の拡大が見込まれる。また、景気拡大を背景にした株価などの資産価値の増大も、購買力の増加によって宝飾品や投資用需要を押し上げる。逆に景気の後退によって可処分所得や資産価値が減少すれば、宝飾品購入や投資用需要が減退し、貴金属価格の弱材料となる。

(3)ヘッジ
景気の拡大や過熱によってインフレが進行し、インフレ懸念が高まると、インフレ・へッジとしての投資意欲が促され、貴金属価格の強材料となる。逆に、景気の縮小や後退によってデフレ(物価の持続的な下落)が発生し、ディスインフレ(物価上昇率が高い状態から低い状態に移行していく過程)によってインフレ懸念が薄れると、インフレ・へッジとしての投資意欲が後退し、貴金属価格の弱材料となる。



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金の価格変動要因

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貴金属の価格に影響を及ぼす変動要因としては、景気・インフレ動向、通貨の動向、株式・債券の 動向、国際情勢(政治・経済)、ファンド・マネーの動向など、貴金属市場以外の要因と、鉱山会社 の供給事情やヘッジ戦略、アジアや中東地域での消費・投資動向、環境規制などによる工業用需要の変化など、貴金属の各商品独自の要因とに分けられる。


過去の金市場を振り返ると、1970年代のオイルショックに伴うハイパー・インフレや中東情勢、 あるいは旧ソ連絡みの緊張(1979年12月のアフガニスタン侵攻など)などから金投資が活発化したことがある。また1987年のブラック・マンデー(ニューヨーク株式市場の暴落を発端とした世界同時株安)の時に急騰した一方、1990年代に入ると湾岸戦争にも旧ソ連のクーデター発生にも過去ほどの反応を示さなかった。

しかし2001年9月11日の米同時多発テロをきっかけとする米国の対テロ戦争や日本のペイオフ解禁(銀行預金の保証金額を最大1,000万円とする制度)により、金投資が復活しつつある。

2004年夏からの原油高騰、2007年に入ってからは米国のサブプライム問題に伴う米 連邦公開市場委員会(FOMC:Federal Open Market Committee)の利下げとあいまって、インフレ懸念の高まりによる、金をはじめとするコモディティへの投資資金のシフトが起こったが、2008年夏頃の原油価格急落にともなうファンドのポジション解消、同年秋のリーマンショック以降のファンドの縮小が進み、投資マネーが金相場に与える影響は相対的に弱まっていると考えられる。

なお、 金ETFのポジションは拡大を続けているが、長期保有目的の投資家が主なユーザーであり、短期的な相場形成要因にはなりにくいと思われる。



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